【日本のドラマ】=職業誘導プログラム

※この記事は2020年3月28日に更新されました。

洗脳装置!?と聞くとなんだか怖いイメージがあったりしちゃいますよね。

怖がる必要はありません。

単純に広告業界なので、洗脳というよりも誘導プラグラムであるのは当たり前です。

本日は日本のテレビドラマがどのように職業案内プログラムとして機能しているかを見ていきましょう。

医療ドラマはなくならない

みなさんもお気づきだと思います。

どの時期のドラマを見ても、医療系ドラマは必ず入ってきます。

古くは白い巨塔などが有名でした。

また、救命救急系も廃れていくことはありません。

なぜなら、どうしても必要な職業だからです。

3つの基準でドラマのジャンルは決定します

1、社会にとって必要な職業であること。
2、気を抜けば希望者が減ってしまう職業であること。
3、育成に時間もかかるし、常に人手不足な業界であること。

この基準であてはめてみると、よくわかると思います。

・医療系~救命救急系

大ヒット例:救命病棟24時

・警察関係

大ヒット例:踊る大捜査線

この二つはもうずっとなくならない。

逆にこの3つの基準にあてはまらなくて、最近減ってきた職業系ドラマを見てみましょう。

・学校の先生系

大ヒット例:3年B組金八先生

・弁護士系

大ヒット例:リーガル・ハイ

弁護士の数はかなり多いそうです。

法曹界に関しては検察ではなく、弁護士ドラマなのも・・・言わずもがなわかりますよね。

リーガル・ハイはそのあたりギリギリまで攻めたドラマでした。

学校の先生も人手が足りていてもうこれ以上増やさなくていい人口になってきています。

逆になくなってしまったドラマと言えば・・・

・東京最高系

大ヒット例:ラブジェネレーション

1980年代~1990年代、とにかく東京は素晴らしい場所で、東京に来るとこんなおしゃれな生活や、こんなおしゃれな恋愛ができる・・・

などという宣伝ドラマが流行りました。

東京に人を集めたかったからです。

しかし、現在東京の人口は、1000万人近く。

あの狭いエリアの中に、スウェーデンの人口がまるまる収まっているような状況です。

もう東京に人を呼ばなくていいのです。

だから東京最高系ドラマはなくなりました。

筆者はまさにラブジェネレーションを子供の頃に見ていた世代ですが、同世代でしっかりと洗脳された人たちは挙って上京し、東京では豊かな生活ができる!

と豪語しています。

日本では放送されないジャンル

このようにテレビドラマとは、純粋なエンターテイメントではなく、意図して職業案内プログラムとなっているため、犯罪者が主人公のドラマ、または犯罪者がハッピーエンドになるドラマは放送されません。

犯罪者がかっこいい!!!
素敵!
なりたい!

という子供が増えたら大変ですよね。

最近だと、ネットフリックスでも、ペーパーハウスなどが人気でもうすぐ新しいシーズンが配信開始となりますが、海外ドラマや純粋なエンターテイメントとして発信しているドラマにはこのような犯罪者が主人公のドラマも多々あります。

そのため、新感覚なドラマと感じるのではないでしょうか。

大切なのは怖がらずに楽しむこと

テレビは洗脳装置であるのはよくわかりました。

しかし、最近だとYoutubeやabema TVなどネット系のメディアに変わっていきました。

そのため、洗脳を使って統制が取れなくなっていってしまっています。

テレビが生活の必需品だった1億総中流時代はテレビ局は羊飼いのごとく国民を完全にコントロールできていました。

今後統制が取れなくなっていくとどのような社会になっていくのでしょうか。

最後に大事なこと・・・テレビのコスパ最悪

ネットフリックスもそうですし、AmazonプライムやYoutubeプレミアも然り。

有料の動画配信サイトは当然広告は付きません。

テレビは常時広告が流れていますよね。

私たちにとってあれは「広告を見るという仕事」なのです。

強制労働をさせられているようなもの。

コンテンツを楽しむためには対価を払う必要があります。

テレビは「広告を見るという仕事」を提供してコンテンツを受け取ります。

しかしちょっと待って・・・

テレビを持っていたら月々必ずかかってくる契約があります。

そうです!

NHKの受信料。

月々1,260 円。

ネットフリックスとほぼ同額です。

ネットフリックスと同額+「広告を見るという仕事」が付いてきますから、実質月々のサブスクリプションはめちゃくちゃ高額なコンテンツということになります。

ネットフリックスとhulu同時に加入していても2000円ちょっとですから、いかにテレビのコスパが最悪かがわかりますよね。

テレビは今後廃れていくと言われていますが、上記のような視聴コストゼロ!

テレビ受信装置も国(またはNHK)が配布!くらいにまでしていくと、テレビの寿命はもう少し延びるのかもしれませんし、国民を統制していくための装置として考えればテレビの配布は配布する側にとってコスパ良いのかもしれません。。。

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