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※この記事は2020年10月21日に更新されました。
値 | 前日比 | 前日比(%) | |
---|---|---|---|
INDU:INDNYダウ 工業株30種 | 28,308.79 | +113.37 | +0.40% |
SPX:INDS&P 500種 | 3,443.12 | +16.20 | +0.47% |
CCMP:INDナスダック 総合指数 | 11,516.50 | +37.61 | +0.33% |
NYA:INDNYSE 総合指数 | 13,092.16 | +73.65 | +0.57% |
SPTSX:INDS&Pトロント総合指数 | 16,273.26 | -0.81 | 0.00% |
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パット見全体的に上昇しているようには見えますが、見逃してはならないのが、見事にVIX指数も順調に上昇しています。

S&P 500を対象にオプション取引の満期30日のインプライド・ボラティリティを元に算出されています。
VIXの勢いをまずまず感じつつの相場でしたので、短期回転枠を損切りしました。
長期保有枠は何も触らず、短期枠は相場が大荒れになるか、大統領選が終わるまではしばらくドルで保有するつもりです。
気になるニュース

スウェーデンはHuawei、ZTEを禁止します
スウェーデンの治安機関は、中国を国に対する「最大の脅威の1つ」と呼びました。
イギリスは7月、Huaweiの機器を2027年までに英国の5Gネットワークから完全に削除するように命令。
ヨーロッパで最初に削除した国の1つになりました。
この禁止措置は、ライバルの通信機器メーカーであるエリクソンとフィンランドのノキアに利益をもたらす可能性が考えられます。
memo
Huaweiと言えば本当に高性能で低価格というイメージがありますが、どんどん締め出されていますね。
2017年には米軍でDJIのドローンの取り扱いが安全上の理由で禁止になっていましたが、民間使用の場合でも禁止が広がる可能性が心配です。
以前ロシア人の友人に「ロシアに観光行った際、ドローンを飛ばしたいんだけど、どういう申請が必要か調べてみてくれる?」と聴いてみたことがあるのですが、「ちょっと待って」と言われて3日後くらいに返信。
ロシア人の友人「(日本語で)これは、とても難しい。ロシア人も難しい。もし外国人のドローンだったら軍に撃ち落される」
筆者「そうそう、撃ち落されないために申請したいのよ」
ロシア人の友人「いいえ、これは、関係ない。とにかく撃ち落される」
筆者「(*´▽`*)おそロシア~」
申請とか許可とかいう概念はなく、外国人のドローンはとにかく撃ち落されるそうです。
凄まじい情報量をゲットできるドローンですから、当然と言えば当然ですよね。
コールズの新しいブランド
米国の大手百貨店コールズは新しいFLX衣料品ラインを発表。
現在のアクティブウェアとカジュアルウェアのラインナップをハイエンドのレジャー製品で補完することを目的としています。
コールズの報告によると、 8月1日に終了した第2四半期の収益は23%減少、しかしオンライン販売は前年同期と比較して58%増加しています。
輝かしい点はアクティブウェアであり、同社は160の店舗でアクティブウェア専用の販売エリアを25%増やしました。
「FLXは、トラベルパンツと収納可能なジャケットで、自宅や外出先でのニーズをサポートする」と発表しています。
memo
コールズというとコロナパンデミックで致命的大打撃を受けた企業の一つです。
Kohl’s (NYSE: KSS)
これまでもAmazonの返品受付窓口を設けるなど話題を呼んできました。
割引チケットなどをシステム化しリピーター獲得に努めています。
LululemonなどのスポーツウェアやPelotonなどの屋内スポーツ関連がコロナパンデミックの中売り上げを伸ばしているため、かなり意識したブランド展開となっているかと思います。
MicrosoftとSpaceXが提携
マイクロソフトは先月9月24日、人工衛星から直接クラウドへデータ転送するサービスである「Azure Orbital」を発表していました。
「Elon MuskのSpaceXなどと提携して、クラウドコンピューティングを「最終フロンティア」に引き上げる」とコメントしています。
同時に「Azure モジュラーデータセンター(MDC)も発表しています。

スペースX社が開発を進めるStarlinkを使えば、電源さえ確保できれば地上のどんな場所もデータセンター化してしまうことができます。
memo
将来的には太陽光パネルで電源を確保しつつしたこのようなデータセンターコンテナが大量に地球の周りを浮いている状態になるのでしょうか。
確かスピ系の話で、アカシックレコードという地球の記憶?概念などがすべて記録された「存在」があるという説もありますが、似たような感覚なのでしょうか。
マイクロソフトは海底にもデータセンターを埋めていますが、宇宙も隕石のリスクがありますし、どこが一番安全なんでしょうか。
難しい問題となりそうです。
Googleに対する申し立て
反トラスト訴訟として訴えられています。
法律のことなので、素人には動きを追うことしかできませんが、GAFA解体論が活発な中際立ったニュースと言えます。
ライトニングラウンド
★視聴者が気になる銘柄をJim Cramer (ジムクレイマー)に電話で相談するMod Money 内の人気企画、ライトニングラウンドで紹介された銘柄の株価と公式サイトをチェック&アーカイブ。
★これまで知らなかった銘柄や、米国の個人投資家がどんな銘柄に興味を持っているのかを見ることができるので、銘柄選定や企業を知る上で貴重な資料になっています!
★当サイトの検索窓から企業名を検索すると過去のコメントなども参照できるため投資資料として便利にお使いいただけます。
Livent (NYSE: LTHM)
2018年設立。
“This is a Philadelphia company that’s a spinoff that I don’t want you in. It’s too speculative.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“これはフィラデルフィアの会社で、あなたには入ってほしくないスピンオフです。あまりにも投機的だ”
TG Therapeutics (NASDAQ: TGTX)
1993年設立。
“Do not sell [CEO] Mike Weiss.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“CEOマイク・ワイスを売るな”

Velodyne Lidar (NASDAQ: VLDR)
1983年設立。
“Lidar, no. It’s a spinoff, no. … We’re not going to be in those.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“Lidar, no. それはスピンオフだ、いや … “我々はそれには参加しない”
FireEye (NASDAQ: FEYE)
2004年設立。
カリフォルニア州ミルピタスに本社を置くサイバーセキュリティ企業です。
“You’re going to have to keep waiting. … I want you to [own] Palo Alto Networks.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“待っていてくれ “と言われています。… “パロアルトネットワークスを所有して欲しい”
Annaly Capital (NYSE: NLY)
1997年設立。
メリーランド州に本部を置く住宅ローン不動産投資信託の企業です。
“No. We’ve been against NLY from $15 down to $7, and we reiterate that we’re against it.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“いいえ、私たちは15ドルから7ドルまでNLYに反対してきました、私たちはそれに反対していることを繰り返します”
Sinclair Broadcast (NASDAQ: SBGI)
1971年にメリーランド州の一放送局として始まったアメリカ合衆国のテレビ放送会社です。
各地の地方局を次々と買収し、現在では地方のFOX、ABC、MyTV、CW、CBS、NBCなどの系列局を傘下に持つ全米最大のTVグループとなっています。
“It won’t move.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“動かない”
Lithium Americas (NYSE: LAC)
2007年設立。
“I’m against Lithium right now. I think it’s too much in flux. If you’re going to buy miner … I’m going to have to send you to GOLD, Barrick.”
CNBC : JIM CRAMER (ジムクレイマー)
“私は今、リチウムに反対しています。流動性がありすぎると思う。鉱夫を買うなら・・・。GOLD、Barrrickに行かないといけませんね。”
memo
ジムクレイマーは金鉱株の中でも特にバリックゴールドを押していますね。
【金? or 金鉱株?】3つの注目金鉱株銘柄 (サイト内記事)
確かに今後しばらくは注目される業界ではありますが、やはり出口戦略が難しいのと、設備投資が莫大になることから個人的には不安定に見えます。
今後生き残っていくかはわかりませんが石油関連、今後も続くであろう金鉱株の2セクターは最低でも30年~40年程度の投資経験を積まないと
金の採掘、今後は海底での発掘が重要視されているそうですが、海底発掘の設備投資とか凄まじい額になりそうですよね。
・紹介銘柄への投資を推奨するものではありません。
・投資は自己責任です
・みなさんの参考になれば幸いです。

